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harmo株式会社 × 慶應大薬・医薬品情報学講座 共同研究

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お薬の飲みやすさアンケート PART2

薬の小ささについてのアンケート2023年3月

2023年1月26日(木)~2023年2月1日(水) にharmo の電子お薬手帳のプラットフォームを利用して、お薬の取り扱いづらさについてお伺いするアンケートシリーズpart2「薬の小ささに関するアンケート」を実施いたしました。
多数のご回答をいただき誠にありがとうございました。
以下に回答結果(速報)をお知らせいたします。

調査概要
調査内容 薬の小ささについてのアンケート
対象者 電子お薬手帳harmoをご利用いただいている方のうち、配信日の2週間前(1月11日)から遡ること90日以内にカプセル剤、錠剤のいずれかが処方されている20歳以上の男女
配信数 49,488名
回答数 有効回答数1,230名(2.5%)
調査方法 スマートフォンアプリ「電子お薬手帳harmo」を通じたアンケート配信
回答期間 2023年1月26日(木)~2023年2月1日(水)

※慶應義塾大学薬学部「人を対象とする研究倫理委員会」の承認を得て実施(承認番号221111-1)

どのような人、どのような薬が小さいと感じる?

アンケート回答者1,230名のうち、「現在または過去に内服した薬で、小さくて取り扱いづらいと感じる薬はありますか?」という問いに対して、「ある」と回答した人は全体の 24%(295名)でした。

“取り扱いづらい”と回答した割合は、Part1(薬の大きさについてのアンケート)と傾向は異なり、性別による違いはほとんど見られませんでした。その一方で、 “取り扱いづらい”と回答した中で、79%(295名のうち234名)の方が「現在の手指の状態を教えてください」という問いに対して、「震える」「しびれる」「力が入りにくい」「指が曲がりにくい」のいずれかの状態があてはまると回答していました。

“取り扱いづらい”との回答があった錠剤・カプセル錠のうち、特定可能だった220剤を対象として、薬のサイズを調べました。その結果、薬のサイズを表す指標である「長径+短径+厚さ」の和が15 mm以下で”取り扱いづらい”との回答数が顕著に増加していることがわかりました。
※長径、短径:薬の径の内、長い方を長径、短い方を短径という

現在、さらに詳細な解析を進めています。解析結果は、後日公表を予定しています。

アンケート結果は、お薬をもっと安全に、もっと使いやすく進化させていく「育薬」のタネになります。本プロジェクトでは、引き続きharmoを通じたアンケート調査を計画中です。harmoユーザーの皆様の声をお待ちしています!

薬が小さくて取り扱いづらいと感じたときは・・

・・・一人で悩まず、薬剤師さんに相談しましょう!
薬剤師が一緒に取り扱いづらい原因を考え、その解決に繋がるかもしれません。
例えば、お薬を取り扱いやすくするアドバイスをもらえる場合や同じ成分で取り扱いやすい剤形に変更できる場合があります。
※剤形・・・錠剤やカプセル錠、注射剤などの薬の形状のこと

harmo株式会社(代表取締役CEO 石島 知)と慶應義塾大学薬学部医薬品情報学講座(教授 堀 里子)は共同研究契約を締結し、「電子お薬手帳を基盤としたPHR活用による治療最適化に関する研究」に取り組んでいます。本ウェブサイトは共同研究の一環で運営しています。

harmo

harmo(ハルモ)は、個々人の医療・健康情報を個人やご家族が活用可能な「harmoおくすり手帳」や「harmoワクチンケア」を開発・提供しています。「harmoおくすり手帳」はスマートフォンアプリケーションおよび専用ICカードを合わせ約40万人(2022年10月現在)の利用者を擁し、全国16,000軒以上の薬局で利用実績があります。

「harmoワクチンケア」は、予防接種の接種間違いを未然に防ぐための予防接種情報管理の必要性が注目されている中、簡単にワクチン接種情報を記録・管理するだけでなく、接種間違い防止や長期的な個別のアフターフォローが可能です。

現在は、川崎市川崎区にて、小児のワクチン接種を行う全32の内科・小児科にharmoワクチンケアが設置されており、多数の接種間違いを未然に防止した実績があります。harmoシリーズを提供することにより、生活者一人ひとりの健康価値の向上に貢献しています。

慶應義塾大学薬学部 医薬品情報学講座

医薬品情報学講座では、情報学を基盤とした学際的なアプローチにより、医療や地域社会における諸課題の解決に取り組んでいます。特に、薬学的視座での疾患予防・治療の個別最適化と医療安全の推進を中心に据えています。

リアルワールド(医療現場、地域や生活の場)における“情報”(= 医療・健康情報)の収集、解析・評価、検証(ラボワークも含む)、それらを通じた新規のエビデンス・システムの創出までを目指しています。